ドローンは従来撮影がむずかしかったところでも簡単に撮影できるため、旅行や結婚式などの個人需要や、測量や点検などのビジネスシーンでの需要が高まっています。今度も需要拡大が見込まれるため、ドローンを扱う仕事に興味を持っている方も多いでしょう。そこで今回は、ドローンに関連する仕事の種類や年収、資格などを解説します。
ドローンを扱う仕事の種類
従来、高い場所から撮影するとなると、ヘリコプターを使用したり、足場を組んだりして撮影するのが一般的でした。しかし、従来の方法では撮影に人が必要であることはもちろん、ヘリコプターを操縦したり、足場を組んだりするコストや手間もかかります。
そこで、最近ではドローンを使って撮影するケースが増えています。ドローンを活用すれば、地上から操縦するだけで撮影できるため、大幅に撮影コストをカットできます。さらに、リスクを軽減できるのもメリットでしょう。
そして、今後もドローンを使った撮影の需要増加が見込まれるため、ドローンを扱う仕事に従事したいと考えている方も多いのではないでしょうか。
ドローンを扱う仕事は多岐にわたりますが、「ドローンを操縦する仕事」と「ドローンのシステムを作る仕事」に大別できます。
たとえば、ドローンを操縦する仕事であれば、ドローンの飛行操作を行う専門家であるドローンパイロット・オペレーターや、ドローン測量技術者、インフラ、建物点検操縦士、水質調査、設備、セキュリティのためにドローンを巡回させる仕事などが挙げられます。
さらに、ドローンスクールの講師もあります。一方、システムを作る仕事なら、プログラマーという職種が人気です。
このほか、ドローンの技術や機能が進化するにつれて、新たな用途が生まれるとともに職種も増えていくでしょう。ドローン関連の仕事に興味がある場合は、技術の進化や業界の動向をしっかりと追うことが重要です。
業種別の平均年収はどれくらい？
ドローン技術の進化と普及に伴い、さまざまな業種でドローンを活用する仕事が増えてきました。しかし、ドローンに関連する仕事を始めたいと考えている方のなかには、平均年収が気になる方も多いでしょう。
ここでは、ドローンに関連する仕事について、業種別の平均年収を解説します。
まず、インフラ、建物点検などでドローンを操縦する仕事の場合、平均年収は300～350万円、農地や果樹園での作物の健康を守るための農薬散布をドローンで行う場合の平均年収は350～550万円となっています。
さらに、土地や建物の測量作業でもドローンが使われており、その場合の平均年収は350～600万円程度、映画やCM、イベント撮影などの撮影をドローンで行う空撮カメラマンは350～640万円が平均年収です。
なお、ドローンスクールの講師の平均年収は350～450万円となっています。とはいえ、現状ドローンに関連する求人はどれほど多くないため、こちらの金額はあくまで目安となります。
ただ、今後需要拡大が見込める業界であるため、市場の需要増加や求人数が増えるとともに、平均年収が決まっていくでしょう。
ドローンを仕事で使う場合は資格が必要？
ドローンを扱う仕事に従事するうえで、無線免許を取っておくとよいでしょう。5.7GHzや5.8GHz帯の周波数を使用するドローンを操縦するときは、無線免許が必要となります。
ただし周波数によっては、無免許・無資格でも問題ないため、仕事さえ見つかれば働けます。
なお、ドローンに関連する民間資格もあり、仕事をするうえで取得しておくと役立つケースがあります。関連する資格を持っていることで、ドローンに関する一定以上の知識やスキルがあるという証明になるため、取引先から信頼を得やすくなります。
「ドローン検定」「JUIDA無人航空機操縦士」「ドローン操縦士回転翼3級認定資格」などさまざまな資格があり、資格によって取得難易度が異なるため、まずは難易度の低いものから取得を目指しましょう。
そのほか、プログラマーとして活躍したい場合は、プログラミング言語を学んだり、航空工学や電子工学に関する専門知識を学んだりすると現場で活かせるでしょう。
このように、ドローンに関する仕事をするうえで、資格は必須ではないものの、操縦できるドローンの種類を増やしたり、取引先からの信用を獲得しやすくなったりするメリットがありため、可能であれば取得を目指すことをおすすめします。
まとめ
ドローン関連の仕事は増加しており、「ドローンを操縦する仕事」と「ドローンのシステムを作る仕事」に大別されます。例として、ドローンパイロットや測量技術者、インフラや建物の点検操縦士、プログラマーなどが挙げられ、職種によりますが平均年収は300万円から640万円程度となっています。
ドローンを業務で使用する際、特定の周波数を使用するドローンの操作では無線免許が必要ですが、一般的なドローンであれば無資格でも操縦可能です。ただ、必ずしも資格は必要でないものの、役立つケースも多いため積極的に取得することをおすすめします。
